止まらない東進DMと個人情報漏洩の恐怖

DMの影に潜む不快感
DMが嫌いな方集合

～東進スクールからの執拗な接触と怒り～

今日、2025年10月23日。
秋の穏やかな午後を過ごしていたはずの私のポストに、
再びあの封筒が滑り込んできた。
差出人は「東進スクール」。
一瞬で顔が曇る。
またか…

なぜなら、私は訪問営業や
ダイレクトメール（DM）が大嫌いだからだ。

この嫌悪感は、単なる個人的なわがままではない。
我々の日常を無遠慮に乱す行為であり、
同時に私たちの財産の一部を狙う、露骨な営利主義の産物だからである。

DMの不気味な日常

想像してみてほしい。
毎朝、ポストを開けるたびに、
色とりどりのハガキや封筒が山積みになっている光景を。
保険会社、不動産屋、学習塾、果ては謎の投資セミナーまで。

各社が競うように送りつけてくるこれらのDMは、
まるで現代の「乞食行為」のようだ。
相手の狙いは当然、金銭。
こちらの懐を狙い、巧みに心の隙間を突いてくる。
気持ち悪い、という言葉がぴったりだ。

実際、私のポストには1週間に数通は必ず入る。
開封する気など毛頭なく、即座にゴミ箱行きだ。
だが、それだけでは済まない。

こうしたDMの氾濫は、単に迷惑なだけでなく、
精神的なストレスを蓄積させる。
忙しい日常の中で、こうした無駄な
「侵入者」に遭遇するたび、苛立ちが募るのだ。

この問題の本質は、DMの頻度だけではない。
もっと深刻なのは、背後にある個人情報の取り扱いの杜撰さだ。

例）東進スクール

今回の東進スクールのDMを例に挙げよう。
内容は「秋のキャンペーン！ 限定割引で合格力をアップ！」
という、典型的な学習塾の宣伝。
全く興味のない私に、なぜこんなものが届くのか？
答えは明白だ。どこかで私の個人情報が漏洩し、売買されたに違いない。

個人情報の共有が当たり前の時代へ

今の時代、何かに登録する際の利用規約に
「提携会社との情報共有」という一文が堂々と記されるのが常套手段だ。
これにより、銀行口座の開設やオンラインショッピング、
果ては無料のイベント参加すら、個人情報の「大洪水」を引き起こす。
まるで、プライバシーが安売りされる市場のように。

拒否の壁と、止まらないDMの連鎖

もちろん、最初の一通は仕方ないと諦めている。
過去の何らかのきっかけで情報が渡ったのだろう。
そこは大人として受け入れ、我慢するしかない。
問題は、その後の対応だ。

日本郵便のルールでは、
DMに「受取拒否」の紙を貼り、送り返すことで停止を要求できる。
多くの企業はこれを尊重し、以降の送付を止めてくれる。

だが、東進スクールは例外だった。
信じがたいことに、6ヶ月前に同じ手順で
拒否したはずの記録が、一切反映されていないのだ。
誠に遺憾、という言葉では足りない。
これは単なるミスか？ それとも、意図的な無視か？

いずれにせよ、消費者を軽視した姿勢に、怒りが込み上げる。
こうなると、打つ手は限られる。
チラシの下部に記された問い合わせ電話番号に連絡した。

受付の女性は丁寧だったが、それがかえって不快を増幅させる。
「住所と氏名、DMのシリアル番号をお伺いします」
との言葉に、改めて個人情報の流出を実感した。
私は淡々と「DMの送付停止と、個人情報のデータベースからの完全消去」を要求した。
向こう側は「対応いたします」と約束し、ようやく一件落着。

だが、このプロセス自体が屈辱的だ。
なぜ、拒否ステッカーで済まないのか。
なぜ、直接連絡しなければ、個人情報を守れないのか。
こうした企業側の怠慢が、DMの悪循環を助長している。

現代の個人情報ルール、その曖昧さと闇

ここで、少し視野を広げてみよう。
日本の個人情報保護法は、
2003年に施行されて以来、数回の改正を重ねてきた。
2022年の改正では、第三者提供の制限が強化され、
同意取得の透明化が求められたはずだ。

しかし、現実はどうか？
企業は「オプトアウト方式」（事前拒否の機会を与える）
を悪用し、消費者を追い詰める。
規約の小さい文字に「提携先共有」を忍ばせ、
住所・氏名・生年月日が「駄々洩れ」状態になる。

総務省の調査によると、2024年時点で、
国民の約70%が「個人情報の扱いに不安を感じている」と回答している
（※出典：総務省「個人情報保護に関する意識調査」）。
これは、単なる個人の不満ではなく社会問題だ。

私の場合、DMの被害は金銭的なものではない。
だが、想像を巡らせれば、無視できないリスクがある。
例えば、高齢者なら詐欺DMに引っかかり、
貯蓄を失うケースも少なくない。
子供を持つ親なら、教育関連のDMが子どもの個人情報を狙う。

こうした連鎖が、プライバシーの崩壊を招く。
東進スクールのDMを見ても、QRコード付きのチラシは
「オンライン相談」を促し、さらなる情報収集の罠だ。
合格率を煽る派手な文言の裏で、データが蓄積されていく。
こんな「GO! GO!」のスローガンが、かえって不気味に響く。

私たちの対抗策：受動から能動へ

では、どう対処すればいいのか？
まず、基本は郵便の「受取拒否」ステッカー。
だが、それだけでは不十分だ。

今回の経験から学んだのは、直接連絡の重要性だ。
電話やメールで「DM停止」と「個人情報削除」を明文化して要求する。
これにより、企業は法的に対応せざるを得ない。

加えて、予防策として、登録時の規約を熟読し、
「情報共有拒否」のチェックボックスを外す習慣を。
万一、漏洩が疑われるなら、個人情報保護委員会に相談を。
無料でアドバイスが得られる。

さらに、社会全体として声を上げるべきだ。
SNSやブログで体験を共有し一石を投じる。

DMの洪水は、消費者の沈黙が許している。
イライラを溜め込むのではなく、行動に変えよう。
プライバシーは、買うものではなく、守るものだ。

終わりに

静かな抵抗の誓い東進スクールからのDMは、
今日でようやく止まるはずだ。
だが、ポストの平和は儚い。
明日、また新たな封筒が来るかもしれない。
それでも、私は諦めない。

生活を邪魔する「乞食」たちに、
負けないための小さな抵抗を続ける。